朝鮮日報 2005/09/07 07:02
カトリーナ被災地で発揮される韓国人特有の「情」
韓国人独特の深い情が、ハリケーン「カトリーナ」の大災難のなかでも、再びその力を見せている。
米国全域で、自発的な被災韓国人を助ける募金キャンペーンが展開する一方、多数の米国在住韓国人が自宅に被災した他の韓国人を泊まらせている。
カトリーナが直撃したニューオーリンズ在住の韓国人はおよそ2500人。このうち、相当数は被災者収容施設ではなく、近隣の韓国人教会や他の韓国人の住宅に泊まっている。
ニューオーリンズから100メートル離れたバトン・ルージュの韓国人浸礼教会には現在、韓国人およそ100人が避難している。
現地の韓国人会（会長キム・ソンデ）は、4人一組のチームを組み、朝昼晩3食の食事を提供しており、夜には20人余りの被災者に、教会で泊まらせるように寝具を提供している。被災者の面倒を見るために、この小さい教会は5日ぶりで財政が底を突いてしまったが、訪ねる被災者の群れは後を絶たない。
現地在住の韓国人たちは、自宅を開放した。キム・ソンデ会長の場合、被災者だけでなく、ソウルから来た外交部の迅速対応チームとワシントンから訪れた韓国メディアの取材陣も泊まらせている。
アルタース通りにあるイ・ユシクさんの自宅には、3組の被災者家族が泊まっており、未婚のファン・ユファンさんは、自分のアパートのカギを被災者に渡して自分は友人の家で生活している。このアパートにも、4組の家族が泊まっている。テキサス州のヒューストンとアトランタなどの韓国人会や宗教団体も韓国人被災者に施設を開放した。
自宅を離れると、ホテルや避難施設に行くことが当然視される米国人たちは、同じ韓国人という理由だけで、見知らぬ人に恩恵を施す韓国人社会の姿を見て、「米国内の他の民族では、見られない現象」としながら、驚いている。
しかも、祖国の政府支援団が海外の災害現場に対策本部を設けて自国民を支援することに対しても感心している。
現在、米国全域の韓国人会は、被災韓国人を助けるための募金キャンペーンを行なっている。ワシントンDCでは、教会協議会と韓国人連合会など20の韓国人団体が9月の1か月間、義捐金を募集するキャンペーンを展開することにした。
ロサンジェルスとシカゴなどでも、韓国人放送を通じて、大々的なキャンペーンが繰り広げられている。ヒューストンの場合、5日まで婦人会が韓国人食品店前で、街頭募金を行って6500ドルを集めた。この婦人会は、ラーメンやキムチなどを買って韓国人が避難している施設に送った。
しかし、カトリーナによる韓国人の財産被害額は、総計1億ドルを超えるという試算が出るなど、被災した韓国人たちは、血のにじむような努力で築いた「アメリカンドリーム」の基盤を失いかけている。
ニューオーリンズ地域の韓国人被害者対策委員会のイ・サンホ委員長は、「カトリーナによる被害は、韓国人経営の店舗がおよそ180店舗、住宅がおよそ800棟に達する」とし、「洪水保険に加入した韓国人の補償を除いても、被害額の総計は1億ドルを超えるものと見られる」と述べた。
ヒューストンの閔東石（ミン・ドンソク）総領事は、「ミシシッピ州のビロックス市などを現場調査した結果、これまでに韓国人の死傷者は確認されていない」と述べた。
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